| 1543年 |
天文12年 |
種子島に鉄砲伝来 |
| 1544年 |
天文13年 |
堺の商人、橘屋又三郎が種子島の鍛冶屋から製造技術を受ける
また、紀州の根来寺杉坊が鉄砲を製造 |
| 1549年 |
天文18年 |
種子島に伝来した2丁の鉄砲が2年後には堺に渡り、2ヶ所で製造され、さらに5年後には近江の国友村でも製造されるようになる
火薬の原料である硝石の製法も伝わる |
| 1560年 |
永禄3年 |
三州吉田天皇祭で花火打上
吉田神社の祭礼として豊橋祇園祭として実施される祭で流星、もしくは手筒のようなものが使用されたのではないかと言われる |
| 1589年 |
天正17年 |
伊達正宗が米沢城で花火を鑑賞 |
| 1612年 |
慶長18年 |
徳川家康が駿府城で花火を鑑賞 |
| 1623年 |
元和6年 |
徳川家光が花火を奨励する |
| 1635年 |
寛永12年 |
この時代に各藩の砲術師達が火薬を平和利用して花火を揚げたのではないかと言われる |
| 1636年 |
寛永13年 |
俳句集「花火草」（立甫編）が出版され、この頃「はなび」を詠む句が多く用いられる |
| 1644年 |
正保元年 |
隅田川で民間花火が揚げられる |
| 1648年 |
慶安元年 |
江戸市中花火遊び禁止令が出る |
| 1652年 |
慶安5年 |
再び禁止令が出る |
| 1659年 |
万治2年 |
両国橋完成
大和国（奈良）篠原村から鍵屋の初代が江戸花火の人気を聞き、堺、岡崎で火薬を学びながら江戸に鍵屋を出店 |
| 1665年 |
寛文5年 |
江戸市中花火遊び禁止令 |
| 1670年 |
寛文10年 |
江戸市中花火遊び禁止令 |
| 1680年 |
延宝8年 |
江戸市中花火遊び禁止令 |
| 1681年 |
延宝9年 |
第20代仙台藩主伊達肯山が医師高屋喜安と広瀬川の河原で花火見物をする |
| 1683年 |
天和3年 |
第20代仙台藩主伊達肯山が医師高屋喜安と広瀬川の河原で花火見物をする |
| 1751年 |
宝暦元年 |
現在のように筒から打ち上げる形式が始まる |
| 1788年 |
天明8年 |
仙台藩主が広瀬川で花火見物をする |
| 1808年 |
文化5年 |
鍵屋から玉屋がのれん分けで独立 |
| 1842年 |
天保13年 |
銀30匁以上の花火禁止
幕府が硝石製薬販売法規を定める |
| 1843年 |
天保14年 |
玉屋が失火により、所払いになる
（※江戸払いとは違って、最も軽い罰） |
| 1854年 |
安政元年 |
火薬製造中の水車小屋爆発事故が頻繁に起こる
これにより幕府は火薬取扱いの対応策に追われる |
| 1871年 |
明治4年 |
火薬運送規則を定める |
| 1874年 |
明治7年 |
稲垣（愛知）小山（奈良）両家に花火製造の許可がおりる |
| 1875年 |
明治8年 |
このあたりから塩素酸加里の使用が始まる |
| 1877年 |
明治10年 |
横浜で平山氏が洋火花火を打ち揚げる |
| 1884年 |
明治17年 |
火薬類取締規則布告 |
| 1899年 |
明治32年 |
鉄砲火薬類取締法公布
軍用火薬等も不足し、民間の火薬製造を許可することになる
この頃、各地で煙火競技会が開催され、型物花火が登場する |
| 1910年 |
明治43年 |
鉄砲火薬類取締法改正（営業許可制）
火薬類取扱免状制度が定められる
玩具花火の製造は都道府県知事の許可制に |
| 1912年 |
明治45年 |
三河煙火同業組合が結成される |
| 1917年 |
大正6年 |
煙火は各府県の警察の管轄となる
7月、火薬類取扱・作業主任者制公布
この頃から芯物花火が人気を呼ぶようになる |
| 1924年 |
大正13年 |
この頃、長野をはじめ各地で組合が結成される |
| 1926年 |
大正15年 |
当時の花火メーカーは671社（うち玩具専門は76社）といわれる |
| 1930年 |
昭和5年 |
6月、警視庁が塩剥と硫黄の配合を禁止する
危険性の伴う塩素酸加里配合剤の使用を禁止したため、違反品となるものを扱った山梨の業者が東京で行商した際に警察に留置されるという話が残っている
三河の業者は「塩剥非使用」のシールを貼った |
| 1933年 |
昭和8年 |
東西「煙火工業組合」を結成 |
| 1941年 |
昭和16年 |
12月、第二次世界大戦始まる
日支事変の当初は出征者を送る出征花火が揚げられたが、やがて一切の打ち揚げはなくなる
一部の業者は発煙筒、信号筒などの軍需品や船舶用の始発筒を製造することとなる
物品税（20%）始まる
戦時特別税として物品税が煙火にも適用された（贅沢品としての扱いを受けた）
|
| 1942年 |
昭和17年 |
10月、日本煙火工業組合に統合
物品税は20%から60%に |
| 1945年 |
昭和20年 |
8月、終戦
9月26日、長野市平柴の諏訪神社祭礼で花火打ち揚げを実施
10月、マッカーサー司令部が火薬製造を禁止 |
| 1946年 |
昭和21年 |
7月、アメリカ軍の希望により、日本各地で独立祭（7月4日）の花火打ち揚げを実施 |
| 1948年 |
昭和23年 |
8月、GHQより火薬製造の許可がおりる
火薬の主管は商工省
約100社が許可され、黒色火薬を年間100トンの範囲で製造
玩具花火はすすきなど6品目に限られる（但し輸出及び軍用は別枠） |
| 1950年 |
昭和26年 |
1月、玩具花火の物品税廃止
玩具花火は子供用のもので贅沢品ではないと、愛知県の業者が主張し、同県出身代議士に嘆願し免税となる |
| 1956年 |
昭和31年 |
7月、3号以下信号用花火が物品税非課税となる |
| 1958年 |
昭和33年 |
2月、東京宝塚劇場火災事故
以来、劇場内での煙火使用が禁止となる |
| 1959年 |
昭和34年 |
長野県飯田地区で事故（学童死亡・死者7名・負傷者266名）
この頃煙火のみならず、産業火薬の大事故が頻発したが、煙火の爆発事故で学童を死亡させたことは波紋を呼び、法律大改正を余儀なくされ、玩具花火が法の適用範囲となる |
| 1960年 |
昭和35年 |
2月、火薬類取締法大幅に改正され、玩具花火が規制される（それまでは府県条例） |
| 1962年 |
昭和37年 |
社団法人日本煙火協会発足
煙火の保安、事故などによる第三者災害に見舞金を支給する団体として社団法人が設立される |
| 1964年 |
昭和39年 |
日本化薬（株）が速火線・親道・ランスなどを製造販売
長年各メーカーが独自に自家製を用いていた親道（打ち揚げ用導火）などを日本化薬が製造販売し、規格を統一することで玉の均一化が実現 |
| 1966年 |
昭和41年 |
4月、物品税免除
負荷率は20%→30%→60%→50%→30%→20%と変更され、25年ぶりに物品税がなくなる |
| 1967年 |
昭和42年 |
打揚従業者手帳制実施
打ち揚げから事故をなくすため、業界が自主的に定めた制度である |
| 1968年 |
昭和43年 |
玩具花火、中国からの輸入激増 |
| 1971年 |
昭和46年 |
日本輸入がん具煙火協会発足 |
| 1976年 |
昭和51年 |
「花火の火」の呼び方をやめて、「安全消費啓蒙運動」に変更する
「正しく遊んで楽しい花火」をモットーに、毎年ポスターを全国の小中学校に配布するという運動などを実施。「花火は危険である」という啓蒙は当時の他業種には例がなく、PL保険対策の先人でもあったと言える |
| 1980年 |
昭和55年 |
日本煙火協会が保安技術のための講習を開催、以後毎年継続 |
| 1981年 |
昭和56年 |
製造施設賠償責任保険に加入し、第三者に対する賠償態勢を確立 |
| 1985年 |
昭和60年 |
アメリカ独立200年記念に際し、打ち揚げ花火の輸出高が11億7000万円で最高となる |
| 1990年 |
平成2年 |
8月、秋田県大曲市主催で、世界花火師大曲会議（花火サミット）開催
7カ国（アメリカ、フランス、イギリス、中国、韓国、台湾、オーストラリア）の花火師を集めて、花火打ち揚げと各国の花火事情について協議 |
| 1996年 |
平成8年 |
打ち揚げ花火と玩具花火の輸出高が2億円を下回り、輸入が35億円を上回る
打ち揚げの低寸物の輸入が増大 |
花火の歴史 
